引越し先が決まったからといって安心してはいけません！
ここからの段取り次第で、お得に引越しできるかどうかが決まります。
今の状態で引っ越し代がいくらかかるのか知りたい場合はこちら
引越し先が決まったら今すぐ始めるべき準備を分かりやすくまとめました。
引越し費用の節約に効果抜群の手続き4つ
やるべきことは沢山ありますが、その中でも特に節約効果が大きい5つの手続きをご紹介します。
この4つは、どんなに忙しくても最優先で行うようにしましょう。
引越し業者に見積もりを取る
まずは、2〜3社の引越し業者に見積もりを依頼しましょう。
どこに頼むべきかわからない時は、ネットの一括見積サービスを使うと便利です。
家族構成や希望日を入力するといくつもの引越し業者の見積もりが受け取れるので、時間の節約ができます。
見積もりを取ったからといって契約しなければいけないという決まりはないので、気軽に利用しましょう。
私も、過去8回の引越しで毎回利用しています。
大家さんに退去日を伝える
旧住居が賃貸の場合には、入居時に「退去○か月前までに退去連絡をすること」という契約を結んでいるはずです。
退去連絡が遅くなってしまうと不要な家賃を支払わなければいけなくなってしまうので、引越しが決まったらすぐに連絡するようにしましょう。
不用品を売る＆引き取ってもらう
不用品は捨てればゴミですが、売れば引越し費用の足しになります。
大きなゴミは捨てるだけでお金がかかりますし、大量の不用品は捨てに行くだけでも一苦労。
早めに着手してゴミの量を減らしましょう！
3種類の不用品の処分方法をご紹介します。
人気商品は高値での落札が見込めますが、落札までの時間と発送の手間がかかるので引越しまで1か月ほど余裕がある場合に行いましょう。
リサイクル料金が必要な大型家電は、捨てずに売ってしまいましょう。
高額な買取は期待できませんが、処分にかかる費用がいらなくなるだけでとてもお得です！
発送や梱包の手間を省くために自宅まで取りに来てもらうのがポイントです。
引越し先のインターネット回線工事の予約
盲点なのが、引越し先のインターネット回線工事の予約。
マンション等ですでに回線が整っている場合には問題ないのですが、一軒家に引っ越す場合は事前に回線工事を申し込んでおかなくてはいけません。
私は引越し先で回線工事を申し込んだのですが、なんと2か月近く予約待ち！
その間はインターネットがつながらないので、手続きなどもパソコンで行えず大変不便な思いをしました。
このような失敗を避けるためにも、引越し先のインターネットの回線状況は必ずチェックしておきましょう。
回線工事は、価格.com経由での申し込みがオススメ。
価格.comのHPを経由して回線工事を申し込むだけでキャッシュバックがもらえます。
注意してほしいのは、キャッシュバック金額の大きなプロバイダーがお得とは限らないということ。
1〜2年継続して契約することが条件になっているプロバイダが多いので、月額料金とキャッシュバック金額の両方を比較して契約するかどうか判断しましょう。
子供がいる人は学校の手続きを忘れずに
子供が小・中学校に通っている場合には、通っている学校へ転校することを伝えましょう。
転学児童教科用図書給与証明書
在学証明書
など、転校先で必要な書類を準備してもらう必要があります。
どんなに遅くても1か月前には伝えるようにしてください。
各種利用の停止・変更手続き
市町村役場での手続きと、銀行口座の住所変更の手続きも忘れずに行いましょう。
必要なものを持っていくのを忘れて、二度手間になることのないようにしてくださいね。
銀行口座の住所変更・廃止手続き
地方銀行の場合は、引越し先に取扱い支店がないケースがあります。
地方銀行の口座を持っている場合には、銀行窓口で住所変更届を提出しましょう。
通帳と取引印鑑、身分証明書の3点を忘れずに。
ちなみに、インターネットサービスを行っている銀行の場合は、HPや郵送で手続きできることもありますよ。
市町村役場での手続きは転出届の時期に合わせて
転出届の受け付けは、引越しの1か月前〜2週間前。
受付時期は自治体によって違うので、電話で確認しておきましょう。
印鑑登録廃止の届け出や児童手当の手続きは、転出届と同時に行うのが効率的です。
印鑑登録廃止の手続き
- 登録している本人の印鑑証明書（カードでも可）
- 認印もしくは実印
- 身分証明書
の3点が必要です。
児童手当の変更手続き
- 認印
- 受給自由消滅届
の2点が必要です。
受給自由消滅届は自治体のHPからダウンロードできる場合があるので、事前に記入して持っていくと手続きがスムーズですよ。
転出届だけなら郵送で行うこともできます。
印鑑登録廃止の届け出や児童手当の手続きが不要なら、郵送で済ませるのが一番簡単！
郵送方法や必要なものは自治体によって異なるので、各自治体のHPをチェックするようにしてください。
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